全学教育 多様な意義

　本学では、2022年以降、全学教育（教養教育）が大学4年間を通して提供されることになった。高度教養教育・学生支援機構の副機構長を務める中村教博教授と、課外・ボランティア活動支援センターの松原久特任助教に話を聞いた。（照井希望）

高度教養教育・学生支援機構副機構長

中村教博　教授　＝本人提供

―全学教育の意義は

　中村　高校までの学習は、文部科学省が定めた範囲の知識を教科ごとに学び、答えが一つである問いを扱います。大学では専門的な知識を学び、その上で新しい「知」を創造することが使命です。学んだ知識を組み合わせて、自分自身の切り口で新しい知識を創造していく必要があります。

　その際、異分野との協働がきっかけになることが多くなっています。専門的な知識を学ぶことは、学部の専門教育が担いますが、異分野との協働は、学部内ではなかなか経験できません。しかし、社会人になると、必ず異なる専門分野の人と協働する機会に出会います。

　したがって、全学教育の意義は、2点あります。第一に、幅広い知識や素養、外国語や情報に関する基盤的な能力を育成すること。第二に、異なる専門分野、異なる文化、異なる世代の人をつなぎ、協働する機会を提供して、多角的な視野を身につけてもらうことにあります。

課外・ボランティア活動支援センター

松原久　特任教授

　松原　私は全学教育において、①地域での社会貢献活動をとおして学ぶ授業（サービス・ラーニング）、②東日本大震災と私たちの社会の関わりについて講演・フィールドワークなどから学ぶ授業に関わってきました。そこで、それぞれの視点から意義をお話しします。

　前者の意義は3点あります。第一に、学外に踏み出して自分が住む地域について知ること。第二に、専門領域を学ぶ前段階で、様々な領域の人々と関わりを持つこと。第三に、自分の専門分野と、住民が抱える課題の関連性について考えること。例えば、津波のシミュレーションは、津波常襲地の住民にどう役立つのか考えることなどです。

　後者の意義は3点あります。第一に、東北地方の出身ではない学生が、東日本大震災について触れること。第二に、自分と東日本大震災との関わりや、自分にできることについて気づくこと。第三に、日常生活で接点が少ないマイノリティの課題について考えること。震災について考えることは、高齢者や外国人などが抱える課題に向き合うことにつながります。